• プロフィール

    Author:大坪敬史

    大坪 敬史
    関西学院大学 文学部地理学科卒。
    民俗学、文化人類学、観光地理学を学ぶ傍ら、大手旅行会社での添乗・実務業務に没頭。日本文化を守り伝えていく“地域活性化”を志し船井総合研究所入社。
    宿泊施設のマーケティング戦略立案から、具体的な販促実務までを主軸に置いたコンサルティングを展開。中でもインターネットを駆使したWeb販促&直販売上倍増ノウハウ&即時業績向上には定評がある。 世界に誇る日本文化を次代に語ること、、、をテーマに全国を日々巡礼中。
    2010年1月、日本の観光業の永続的発展を目指した株式会社観光文化研究所を設立。代表取締役に就任。
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    2013年04月22日

    国の観光活性化マーケティングは?

    今更ですが、ネットの時代です。

    かつてのような団体旅行は減り、個人旅行が真盛りの世の中。
    そんな中、宿泊施設単体のマーケティングは世界中のお客様に対して行われています。

    ・・・海外のホテルのリサーチをしていた時のこと、「行ってみたいな~」と思い、当該地域の観光協会や政府観光局のページを見ましたが、意味不明な日本語の羅列で理解しがたい内容です。英語コンテンツだと、日本語コンテンツよりも若干ましな状況ですが、知りたい情報(アクセス情報など)は十分ではありません。

    “今までは”旅行会社に任せておけば、大丈夫ということで、各国の海外マーケティングはターゲットとする国の旅行会社に向いていたのかもしれませんが、その旅行会社を使う人が減り、個人が自らの興味のもと、ネットで“旅”を探す時代の昨今において、それのみのマーケティングはズレています。

    日本はインバウンドよりも、圧倒的にアウトバンドが多い国ですから、「日本人を集客した国」は日本語で当該国の観光情報を体系的にPRするだけでもお客様は増えることでしょう。

    そのことに気づいていない国(国の観光協会や政府観光局)が少ないのと同様に、海外から日本に向けられる目も同等なのだろうと思いました。

    イベントを大々的に行うと、当事者たちの達成感はあるでしょうが、実利が少ないので、案外“こういったこと”を地道に行うことが、観光活性化の近道なのでは?と思った次第です。
    (そもそも予算を振り分ける国の観光機関に、旧態依然とした旅行会社のOBなどが幅をきかせていることが間違いと思うのですが・・・。自分たちの業界が時代に遅れて苦労しているのに、その人間がもっと上位の国のマーケティングを行い、成果が出るはずがありません。。。)

    ■観光文化研究所公式HPはコチラ。

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