最近、紙媒体の掲載継続可否について、問い合わせをいただくことが多くなりました。

いわゆる、定番の旅行雑誌などから、ウェブの旅雑誌などといったものです。 　当社のクライアント旅館には、紙媒体に出稿いただく際も、できるだけ「費用対効果」がわかるように出稿いただいております。

具体的には「予約時に〇×を見たとおっしゃっていただければ、○○プレゼント」といったものです。

そうすると、毎日予約電話をとっているスタッフなどから話を聞けば、雑誌を見てお電話して下さったお客様の利用状況がわかります。

当然、今の時代ですから雑誌を見てネット予約という流れもあるでしょうが、すべてのお客様がネットに流れるということではないと思います。電話での反応もあるはずです。

最近も、あるクライアント旅館から、ある有名雑誌の広告継続を検討する際に、現場のスタッフに話を聞いた、という話を伺いました。

スタッフからは「以前は確かに〇×雑誌の名前を出されるお客様がいらしたことを記憶していますが、最近はまったくない」という話でした。

実際に、雑誌が並ぶ書店に行っても、旅行雑誌を並べるスペースは年々減り、どこにその雑誌があるの、と探さないといけないこともあります。

また、「書店」の数も減ってきているという、現状があります。

さらに、旅行情報を探す媒体はリアル、ネット問わず多様化してきています。 　そんななか、「前からやっていたから」という理由で紙媒体を続けるのは経営的にリスクとなってきました。「利益が出過ぎて、税金とられるくらいなら、雑誌に出稿してしまおう」と考える施設の話とは別です。

従来から「やっていたこと」を止めるのは勇気のいることです。雑誌やネット業者などから「うちの媒体の主要客層は〇×だから、あなたの旅館の客層にピッタリですよ」という説明を受けて出稿しても、後のフォローがない、ということもあります。

紙媒体だけではなく、Web広告も、十分考慮、検討する必要があります。

最近は純粋なWeb広告だけでなく、SEOやMEOを付加価値として付けることもあるようですが、本来のWeb広告にきちんとした「成果」がついてくれば、関連商品を付けて売らなくとも売れるはずです。

しかも問題なのは、単月での広告で販売せず、経年（年間単位）での広告を販売するということです。

そもそも成果が出る広告であれば、単月で販売して検証するということができるはずです。そうしないのは、「長く続けないと意味ないですよ」と言うような、最初からあいまいなことを前提にして、広告を販売しているのと同じ意味です。

広告宣伝費の見直しは常に考えるべきで、全ての媒体に対して「費用対効果」を検証することをオススメいたします。