• メディア掲載事例
    Media Publishing Case
  • 2020年6月21日 旅行新聞新社

    アフターコロナの観光 専門家21人が提言・メッセージ(1)

    難局をしなやかに乗り切る応用力を

    観光文化研究所 代表取締役
    大坪 敬史氏

     

    緊急事態宣言が解除されたからといって、コロナ禍以前の観光環境に戻るわけではありません。

    この状況下では、
    A:「自粛解除」...... 続きを読む  
    2019年3月4日 旅行新聞新社

    【観光文化研究所】人材教育が効果絶大 繁盛旅館の成功事例を公開

    観光文化研究所(大坪敬史社長)は2月18日、東京都内で旅館業経営者向けの「繁盛クライアント先旅館『成功事例』大公開セミナー」を実施した。人材難のなか、今いる人材を教育し、最大限の付加価値を生んだ、具体的な事例を説明した。

    3部構成で開いた同セミナーは、第1部を生産性向上のための、課題の抽出と解決策の具体例を提案。第2部では覆面調...... 続きを読む  
    2018年3月11日 旅行新聞新社

    【観光文化研究所・旅館セミナー】「宿が無理をしない」、不安取り除き好評価に

    観光文化研究所(大坪敬史社長)は2月19日、東京都内で旅館経営者向け「年間75日休館の“わがまま経営”でも旅館を繁盛させる法」と題したセミナーを行った。第1部では旅の宿丸京(栃木県・鬼怒川温泉)の沼尾礼子女将が自館の経営理念を説明。連泊、アレルギー対応不可などを掲げながら、宿が無理をせずに4期連続増収増益を達成、鬼怒川エリア人気ランキング最高1位を獲得できた...... 続きを読む  
    2017年4月11日 旅行新聞新社

    “経営の無駄を省け”宿の成功事例など紹介 観光文化研究所 東京でセミナー

    観光文化研究所(大坪敬史社長)は2月20日、東京都内で旅館業経営者向け「【観光へき地・外国人観光客ゼロ】&【劣化設備】&【人材不足】でも…旅館を繁盛させる法大公開セミナー」を行った。セミナーは3部構成で行われ、第1講座では、栃木県・馬頭温泉の南平台温泉ホテル支配人の瀬尾和彦氏が登壇。「立地条件最悪」「地名度無し」「施設は老朽化」など、マイナス要素ばかりが目立...... 続きを読む  
    2016年8月2日 ブルームバーグ

    政府:「21世紀型インフラ」に10.7兆円、クルーズ船の港整備など

    (中略)
    旅行関連のコンサルタントを行う観光文化研究所の代表、大坪敬史氏は「号令をかける国と自治体や民間の地方金融機関などの意思統一が不十分な部分があり、本当に設備投資の資金を必要としている地方の観光関連企業に資金が回っていないケースもある」と指摘。きめ細かい対応が必要だと述べた。
    (中略)...... 続きを読む  
    2014年3月11日 旬刊旅行新聞

    旅館の繁盛法公開“おもてなし”を再強化

    観光文化研究所(大坪敬史代表)は2月17日、東京都内で旅館業経営者向けに「今こそ“おもてなし”を再強化!“おもてなし”דマーケティング”で旅館が繁盛する法大公開セミナー」を行った。
    (中略)
    第1部では、飛騨高山で2つの価格帯の旅館「本陣平野屋花兆庵」「本陣平野屋別館」を経営する有巣栄里子女将が、スタッフ教育やおもてなしのクレー...... 続きを読む  
    2013年4月11日 旅行新聞新社

    観光文化研究所主催 売上倍増法を大公開 旅館経営者向けセミナー開く

    観光文化研究所(大坪敬史代表、兵庫県神戸市)は3月12日、東京都内で旅館経営者向けに、「今こそ原点回帰!商品力+ネット力強化で直販売上倍増法大公開セミナー」を開いた。セミナーは3部構成で、第1講座では「デフレ時代に年間売上2億円、客単価を1500円アップした松乃井の経営戦略」をテーマに、群馬県水上温泉「源泉湯の宿 松乃井」と同県老 神温泉「源泉湯の宿 紫翠亭...... 続きを読む  
    2012年10月19日 ブルームバーグ

    Chinese Airline Ends Free Japan Flights Promotion on Protests

    (中略)
    “October’s figure will surely be worse,” said Takafumi Otsubo, president of Tourism Culture Labo, which advises hoteliers. “There are many people who are suffering in t...... 続きを読む  
    2012年9月14日 ブルームバーグ

    日本への中国人旅行者が最大20%減も-尖閣諸島問題で

    (中略)
    観光コンサルティングを手掛ける観光文化研究所の大坪敬史社長は、中国からの団体のキャンセルについて、本人や旅行会社の意思というよりも、一定の政治的な圧力が旅行会社にかかっているのではないか、との見方を示す。その上で、日中の交流が途絶えることはないだろうが「観光が政治の道具として使われている現状は残念だ」と懸念を示し、一刻も早く両国の観光...... 続きを読む  
    2012年9月1日 旅行新聞新社

    禁煙ルームの注意点

    昨今の健康志向と、神奈川県公共的施設における受動喫煙防止条例(不特定多数の者が出入りすることができる公共的な空間における受動喫煙による健康影響を防止する条例。地方公共団体初の条例)などがメディアで取り上げられることも追い風に、お客様の嫌煙志向が強くなってきています。・・・...... 続きを読む  
    1 2 3